ブロックチェーンは食品ロスを改善するか？
あなたはスーパーやコンビニで食品を買うとき、少しでも賞味期限の長いものを買おうと棚の奥に手を伸ばしていないだろうか？
実は僕も、つい最近までそうしてきた。
賞味期限について誤解していたからだ。
賞味期限というのは、袋や容器を開けないままで、書かれた保存方法を守って保存していた場合に、この「年月日」まで、「品質が変わらずにおいしく食べられる期限」のことだ（農林水産省のホームページ参照）。
これだけ聞いても、棚の奥にある商品を取る行動は変わらないかもしれない。出来るだけ生産されてから日が短いほうが、消費する期限に猶予があるし、得した気にもなる。
では、賞味期限が実は、実際の期限よりもかなり短めに設定されていると知ったらどうだろう。
例えば卵。
日本では、卵の賞味期限はパックに詰められてから14日後に設定されている。これは気温の高い夏場に生で食べる事を前提に決められているそうだ。
ただ実際には、気温が10度ほどの冬場なら、産卵から57日間も生で食べられるらしい。生でこの期限なので、加熱調理すればさらに長く食べられることになる。
また、海外に目を向ければ、賞味期限が一ヶ月半以上など日本よりも大分長い期限が設定されている国、メーカーもある。
もちろん、賞味期限が切れた卵は加熱調理しないとリスクがあるだろう。しかし、逆に言えば、市販の卵のパックにも記載されている事があるように、賞味期限が切れた卵は、なるべく早めに加熱調理すれば食べられる。
加熱すれば食べられるのに、賞味期限が切れる1週間ほど前には販売期限切れとなり、販売棚から撤去され、処分されてしまうのだ。
このように、食品の賞味期限というのはかなり余裕を持って設定されていることが多い。その上、期限を過ぎたとしても食べられなくなるものではない。
そのあたりは、期限を過ぎたら食べない方が良い消費期限とは明確に異なる。
つまり、わざわざ棚の奥まで手を伸ばし、数日間賞味期限が長いものを購入しても意味はなく、むしろ食べられる食品の廃棄、つまり食品ロスにつながるだけという事だ。
日本の食品業界には、3分の1ルールというものが存在する。
例えば生産されてから賞味期限までの期間（賞味期間）が3週間の食品があるとしよう。
この場合、その期間の三分の一である1週間までに、その商品はスーパーなどの小売店に届けられなければならない。
それに間に合わなければ、スーパーやコンビニなどの小売店から納品を拒否されてしまう。
これは法律で定められている訳ではなく、いわゆる日本独特の商習慣だ。
もちろん小売店からすれば、商品寿命が長いものを仕入れた方が売れる可能性が高い。
でも、この3分の1という期間に明確な理由はなく、昔からそうだったからという理由で、いまでも残っている慣習だ。
ちなみにアメリカでは2分の1、ヨーロッパでは3分の2が一般的だ。日本だって変えようと思えば変えられるだろう。
そして日本では3分の2の期間を過ぎると、「販売期限切れ」となり棚から撤去され、処分されてしまう。
最近では大企業を中心に「期限に合理的根拠はなく、食品や資源のムダにつながる」ということで、この3分の1ルールを改善させようという動きも出てきている。
賞味期限の表示には、年月日まで細かく表示するものと、年月までの表示に留まるものがある。
前者は牛乳や惣菜、肉などの賞味期限の短い食品、後者はペットボトル飲料や缶詰など、賞味期限の長いものに使われることが多い。
年月までの表示の方が、無駄な食品ロスを防ぎやすい。
例えば「2020年11月5日」と指定されているよりも、「2020年11月」となっていた方が、11月中は大丈夫ということになり猶予が長くなる。
どんな場合でも猶予が長くなるわけではなく、例えば賞味期限が2020年11月5日の食品を年月表示にするなら、「2020年10月」としなければならない等のルールがあるようだ。
といっても、賞味期限自体が短めに設定されている事を考えれば、期限自体の見直しとともに出来るだけ年月表示に切り替えていく事で、食品ロスを減らしていくことができるだろう。
企業が出来るだけ年月日表示にしたい理由の一つとして、トレーサビリティの問題がある。
商品に何か問題が起きたとき、製造番号や賞味期限の年月日など、出来るだけ具体的に影響のある商品群を絞れたほうが、商品回収（リコール）などの対応、影響範囲の限定などに役立つからだ。
こういった意味で、注目するべきはブロックチェーンだろう。
アメリカの食品大手Walmartの実証実験では、特定のマンゴーの産地特定にかかった時間は、ブロックチェーンを使えば数秒に短縮できたらしい。
既存のシステムでは、6-7日もかかるとのことだ。
これは驚くべき結果だろう。ブロックチェーンは消費者にとっても企業にとっても、より良い未来を作る素晴らしい技術と言えそうだ。
企業はリコールを含む商品管理のシステムを効率化、低コスト化できる。
消費者は嘘のない産地や品質の情報をスマホで簡単に得られるようになり（パッケージのQRコードをカメラで読むなどして）、自分が食べる食品に安心感を得られる。
ブロックチェーンシステムの導入によって商品管理が高効率化すれば、賞味期限表示に関しても柔軟な対応が可能になるだろう。
このWalmartの実験に使われたブロックチェーンは、IBMのものらしい。調べたところ、IBMはブロックチェーンは残念ながらプライベートチェーンらしい。
プライベートチェーンでは、暗号資産（仮想通貨）が必要なパブリックチェーンと比べて、データの信頼性が低い。やろうと思えば、あとから企業が都合よくデータを書き換えることが出来てしまう。
これに対してビットコインを代表とするパブリックチェーンでは、暗号資産を媒介して信頼のネットワークを形成することができる。
食品のトレーサビリティ、サプライチェーンをターゲットにしたパブリックチェーンについては、今後も調べていきたい。
今のところ、食品企業向けのパブリックチェーンとしては、VeChainとAmbrosusが有力候補と思っている。
VeChainは中国のプロジェクトというのが若干引っかかるが、時価総額が大きく知名度が比較的ある。日本のお茶メーカーがすでに提携を発表している。時価総額が大きいということは、投資家や開発者の目にとまりやすいだろう。
Ambrosusはまだまだ日本では知名度が低そうだが、ヨーロッパの行政機関や国連に強い関係性を持っていて、IoT技術が明らかに突出している。ありがたいことにAmbrosus Japanという非公式サイトの充実度がハンパじゃなく、情報を得るには苦労しなかった。こちらは具体的な企業名は出ていないものの、日本の大手ITベンダー、冷凍食品大手など数社とすでに関係を持っているらしい。
どのブロックチェーンを採用するにしろ、商品管理がスムーズになることで食品ロスが減るのは素晴らしい。
今後も食品、健康、ブロックチェーンなどの技術について勉強し、ブログに書いていきたい。
ブロックチェーンで糖質制限と食品表示はどう変わる？
なんだか最近、食品表示について考えることが増えた。というのも、20代後半にして早くも糖尿病になりかけて、糖質制限を実行。健康について考える機会が増えたからだ。
そもそもなんで糖尿病になりかけたかと言うと（病院に行っていないので、厳密なことは不明）、筋トレにハマり、体を大きくしようとして無理に炭水化物を摂りすぎたからだ。
症状としては、PCの画面の文字が読めなくなる（ピントが合わない感じ）、頭痛、吐き気など色々あった。
痩せ型のくせに、体を大きくしようなど無謀な話。とは言っても、筋肉はついてガタイは良くなった。炭水化物を摂らなくても、タンパク質を適度に摂取しながら筋トレを続けてさえいれば、Tシャツが似合うくらいの体型は保てることが分かった。
筋トレ話はここまでにして、記事の主題に話を移そう。血糖異常がほぼ完治した今でも、僕は食品を買う際に、糖質の量をとても気にしている。
知らない人のために言っておくと、糖質とは炭水化物から食物繊維を抜かしたものだ。逆に言えば、
炭水化物 = 糖質 + 食物繊維
ということだ。
なぜ糖尿病が治った今でも糖質を気にしているかといえば、糖質をコントロールすることで体調がずっと良くいられることが分かったからで、コンビニやスーパーで何を買うにしても、必ず栄養素の量や食品表示をチェックする。
食品表示とは何かと言うと、パッケージに付いている色々な情報が書かれた白いラベルだ。
もっと詳しく言えば、商品名と一緒に原材料や添加物、内容量、保存方法、賞味期限、製造者（お客様ダイヤル）などが記載されているラベルのことだ。
僕がチェックするのは、まず糖質が何グラム入っているか。糖質制限を始めた当初は、サラダ、チーズ、ナッツ、ツナ缶など、ほとんど糖質が含まれないものしか食べなかった。
糖質を摂っても体調にそこまで影響が出なくなった今では、制限の仕方もだいぶゆるくなり、糖質が大体25g以上入っている商品だと「多いな」と感じる程度だ。
気にするのはg数だけではない。その糖質の「もと」が、砂糖なのかそれ以外なのか。特に、血糖値を上げやすい（イコールGI値が高い）果糖ぶどう糖液糖だと敬遠しがちだ。
ちなみに果糖ぶどう糖液糖は、ジュースの多くに含まれている。次に買ったときにでもラベルを確認してみてほしい。
20代後半にして早くも糖尿病になりかけ、健康の重要さを実感させられたのは、もしかしたら良かったのかもしれない。
昼食に糖質を摂らないことで仕事が捗るし、精神的にも安定する。
昼食だけでも糖質制限することを、僕はすべての人に勧めたい。眠気に襲われることもなくなり、仕事の辛さが確実に減るはずだ。
夜は好きなものを食べて良いことにすれば、仕事が終わったあとの食事がより一層楽しみになり、やる気が出るかもしれない。
食品表示に関して、糖質以外にも気にするべきことは多くある。僕の場合、脂質を摂りすぎると下痢になって体調を崩すので、何グラム入っているかも気にする。
多くの人は脂肪のグラム数まで気にする必要はないだろうが、体に悪いとされている油（トランス脂肪酸など）が入っているかどうか、農薬が多く使われていないかどうか、原材料が遺伝子組み換えかどうかなど、チェックした方が良いこともある。
そこで問題なのが、食品表示は本当に信用できるのか？ということだ。
はっきり言ってしまえば、食品表示に関して企業が嘘を付いていないことを、我々消費者がその場で明確に確認する手段はほぼ無い。
食品安全管理に関しては、ISO22000やHACCP（ハサップ）といった、認証を受けることで基準をクリアしていることを体外的に示す仕組みはある。
でも、消費者としては、例えばスーパーやコンビニで食品を買うときに、それがどんな方法で生産され、どんな成分や添加物を含むのかといった情報を、もっと簡単に知れるようになったら嬉しい。
そしてそれを実現しようとしているのが、スマホとブロックチェーンだ。
スマホの普及により、誰でもQRコードを読み込んで情報にアクセスすることが当たり前になってきた。
LINEのID交換もそうだし、ペイペイで支払いをするときも、QRコードは使われている。
このQRコードを食品のパッケージに載せ、スマホで読み取ることで商品の詳細データを見れるようにする。
商品パッケージの大きさには限界があり、消費者が求める全ての情報は載せられない。
これによって、スマホの扱いに慣れた今の消費者たちは、今までとは違う次元の商品情報にアクセスできるようになる。
もちろんガラケーでも同じことは出来るだろうけど、スマホとの大きな違いは画面の見やすさだと思う。
ガラケーはWebサイトが見づらい。画面も小さいものが多いし、操作方法も含めてとてもじゃないがスマホの手軽さには敵わない。
今でもすでに同様のこと（ヨーカドーの顔が見える野菜など）は行われているけど、ブロックチェーン（最近また価格が急上昇して話題になっている、あのビットコインに使われている技術）がさらにそれを進化させようとしている。
ブロックチェーンは、データの信頼を高めてくれる。ブロックチェーンなら何でもそうだという訳ではないけど、データの書き換えを防ぎ、嘘のない商品データにアクセスすることが出来るようになるだろう。
もはや健康オタクと化しつつある僕にとって、このような技術の普及はとても嬉しい。
賞味期限や産地、生産方法についてなど、食品表示に記載した通りですよと言われても、正直あまり信用できないからだ。
ブロックチェーンといえば暗号資産（仮想通貨）だ。今後の記事で、食品問題に取り組むブロックチェーン企業、食品に関連する様々な問題、解決するための技術的アイデアなど色々と掘り下げていきたい。
調べたところ食品問題に取り組んでいるブロックチェーン企業として有力なのが、スイスのAmbrosusという企業のようだ。
何よりIoT技術が素晴らしいという印象。ブロックチェーン企業としては珍しく、日本人の人が運営しているサイトの内容が充実していて、情報収集に困らない。
今後の記事で、もっと掘り下げていきたい。
糖質制限にオススメの食品や外食なども紹介していくかも？
